【第93話】世界の持続可能性（sustainability）の話

　さて、今回は“持続可能性（sustainability）”のお話。小生としては、少しばかりシックリこない日本語ですが(；´Д｀)・・・それはさておき、早速基礎知識から。

持続可能性とは

“5つの概念

　持続可能性は、以下の5つの基本概念から構成されると考えます。これらは、1987年のブルントランド委員会による先駆的定義をはじめ世界各国の持続可能性概念をベンチマークし、比較検討した上で、私たちが独自に定義づけしたものです。

1. 資源・容量：
   有限な地球の資源・容量の中で社会的経済的な人間の営みが行われること。ありがたい、もったいないという概念。
   
2. 時間的公平性：
   現行世代が過去の世代の遺産を正当に継承しつつ、将来世代に対してそれを受け渡していくこと。
3. 空間的公平性：
   国際間、地域間で富や財、資源の分配が公平に行われ、搾取の構造がそこにないこと。三方よし。
4. 多様性：
   人間以外の他の生命も含め、個や種、文化的な多様性を価値として尊重すること。
   
5. 意志とつながり：
   よりよい社会を築こうとする個人の意志と、他者との対話を通したつながり、柔軟で開かれた相互対話と社会への参加。

JFSではこれらを元に、

　持続可能性とは「人類が他の生命をも含めた多様性を尊重しながら、地球環境の容量の中で、いのち、自然、くらし、文化を次の世代に受け渡し、よりよい社会の建設に意志を持ってつながり、地域間・世代間をまたがる最大多数の最大幸福を希求すること。」

と定義します。

４つの基軸

　より包括的に持続可能性をとらえるために、GRI等で提唱されるトリプルボトムラインの概念を参照しつつ、スウェーデンの環境コンサルタント、アラン・アトキソン氏のサスティナビリティ・コンパスのフレームワークを援用し、以下の4つの分野を基軸としました。

1. 環境(Nature）：
   地球環境、自然環境、地域環境を幅広く包含し、資源容量や生物多様性の概念を内包します。持続可能性の基層概念。
2. 経済（Economy)：
   物やサービスを提供することにより、人々のくらしや生活を豊かにし、ゆとりをもたらすもの。人間の経済活動全般。
3. 社会（Society）：
   人間の社会活動、政府、学校、コミュニティなど、人間生活の集合体。
4. 個人（Wellbeing)：
   個人の自己実現、幸福の追求、社会参加、生活の質向上など

持続可能な社会のフレームワーク　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　”

（出典：ジャパン　フォー　サステナビリティ（JFS)HPより　URL：http://p.tl/3CqN　）

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では、続いて世界の“持続可能性”の現状から見ていきましょう。

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持続可能性の検証と豊かさの考察

“世界の持続可能性の現状

　私たちが望む豊かな暮らしは、主に持続可能な環境と経済と社会の3つの側面の安定の上に成り立っていると考えることもできます。その私たちの暮らしが持続可能なものであるのかを検証するためには、地球が生み出す資源を地球環境が許容できる範囲で利活用できる環境保全システムが構築・維持されているかどうか（環境の持続可能性）、公正かつ適正な経済活動を可能とする経済システムが構築・維持されているかどうか（経済の持続可能性）、人間の基本的権利や文化的社会的多様性を確保できる社会システムが構築・維持されているかどうか（社会の持続可能性）のそれぞれを考慮する必要があります（図1-2-1）。

　ここで、環境の側面の持続可能性が損なわれれば生活環境の悪化等によって社会の側面の持続可能性に影響を及ぼし、また、自然資源の劣化や枯渇によって経済の側面の持続可能性にも影響を及ぼしうるといったように、環境は、社会と経済の基盤であると考えることができます。

　一方で、社会と経済の変化は環境にも影響を及ぼします。たとえば、近年の世界的に重要な社会変化として、人口動態をあげることができます。1970年には37億人であった世界人口は2009年に68億人と急増しました。国連人口部の推計によると、これまで、中国をはじめとする東アジアやインドをはじめとする中央・南アジアの人口増加に牽引される形で世界の人口増加が進み、今後2050年までは、東アジアの人口増加傾向が緩やかになりつつあるものの中央・南アジアでの人口増加が依然として顕著で、また、アフリカでの人口増加傾向が加速するとされています（図1-2-2）。

　1970年（昭和45年）から2009年（平成21年）までの経済動向としては、特に中国におけるGDP成長が顕著で、東アジアを中心とするアジア経済の伸びがみられます（図1-2-3）。一方で、アフリカでは、人口増加の傾向に比してGDPの伸びが見られず、1日1.25ドル以下で生活をする貧困層の割合が1980年代から2005年まで5割を超えており、地球規模での社会経済的な格差は拡大しつつあると考えられます（図1-2-4）。

　ここでは、このような社会経済的な状況の変化が、環境の側面にどのような影響を与えるのかに注目しながら、環境の側面の持続可能性について考察します。

エネルギー供給と地球温暖化

　人口増加及び経済成長に伴うエネルギー供給量の増加といった社会経済の変化が、地球環境に負荷を与えている例として、地球温暖化について考えてみます。

　1971年（昭和46年）から2008年（平成20年）までの間に世界のエネルギー供給量は約2.2倍に増加しました。また、これをエネルギー源別に見ると、石炭・石油・天然ガスの占める割合は、1970年代から現在に至るまで8割以上を占めています（図1-2-5）。また、アジアを中心に、新興国のエネルギーの供給量は増加傾向にあります（図1-2-6）。

　これらのことから、今後も新興国を中心に経済成長が見込まれる中で、エネルギー需要量の増加と化石燃料への高い依存傾向は続くと考えられます。これまでの人口増加や経済の成長は、エネルギー消費の増加に結びついており、IEAの見通しでは、各国政府が既存の政策や対策を全く変えなかった場合、2030年まで化石燃料が依然として世界の一次エネルギー源の大部分を占めるものと予測しています。

　地球温暖化の原因となる温室効果ガスである二酸化炭素（CO₂）について見てみると、エネルギー起源の二酸化炭素の排出量は概ね一貫して増加傾向にあります。1971年（昭和46年）から2008年（平成20年）まででエネルギー起源の二酸化炭素排出量は約2倍に増加しており、それに伴って地球上のCO₂濃度も増加しています（図1-2-7）。また、世界の二酸化炭素濃度の測定結果に基づき我が国が推定している二酸化炭素分布情報によると、2009年の大気中の二酸化炭素の全球平均濃度は、過去最高水準となっていることがわかりました。これを地域別に見ると、排出量の多いヨーロッパ、東アジア及び北アメリカの東部を中心に年平均濃度が高いことがわかります（図1-2-8）。

　このようなCO₂濃度の増加は、世界の気温上昇の一因となっていると考えられます。世界の年平均気温は、長期的には100年あたり約0.68℃の割合で上昇しており、特に1990年代半ば以降、高温となる年が多くなっています。2010年（平成22年）の世界の陸域における地表付近の気温と海面水温の平均である年平均気温の平年差（平均気温から平年値（1971年～2000年の30年平均値）を差し引いたもの）は＋0.34℃で、1891年（明治24年）の統計開始以降、2番目に高い値となりました（図1-2-9）。また、平成22年夏期の日本の平均気温は、統計を開始した1898年（明治31年）以降の113年間で第1位の高い記録となりましたが、これは、冷涼なオホーツク海高気圧や寒気の影響を期間中ほとんど受けなかったこと、梅雨明け以降、勢力の強い太平洋高気圧に覆われたこと及びエルニーニョ現象の影響があったこと等に加え、背景として二酸化炭素などの温室効果ガスの増加に伴う地球温暖化の影響があったものと考えられます。

　このように、人口増加及び経済の成長は、社会経済におけるエネルギー消費の増加を伴い、そのエネルギー消費の増加に伴う二酸化炭素濃度の増加は、地球温暖化という形で地球に対し環境負荷を与えている要因の一つとなると考えられています。

バイオマスエネルギーの消費と森林資源の損失

　森林資源は、古くから、材木等の商用伐採の他、薪炭材として消費されて人々の生活のためのエネルギーとなってきました。また、近年、石油などの枯渇性資源の代替エネルギーとして、バイオマス資源の利活用が着目されています。世界では、これまで糖質の割合が高い穀物やパーム油脂などの植物由来の油脂から精製して得られるバイオ燃料を中心に導入が進められてきました。

　森林の薪炭材としての利用については、世界全体で毎年伐採されている34億m³の森林資源の内、その約半分が薪炭材として消費されています。これは、我が国の天然林の森林蓄積量18億m³にほぼ匹敵する森林の材積量であり、森林資源に地球規模での大きな負荷を与えています。特に、アフリカ、アジア、南アメリカで薪炭材としての利用割合が高く、ヨーロッパや北・中央アメリカにおいてはそれが1～2割程度であるのに対し、これらの地域では5～9割程度となっています（図1-2-10）。特に、アフリカでは貧困を背景とした森林の薪炭林としての過剰利用や農地開拓による森林伐採が顕著に進んでいると考えることができます。

　また、世界のバイオエタノールについては、2009年（平成21年）でブラジル・アメリカを中心に年間740億リットル生産されており、その多くは、トウモロコシ又はサトウキビを原料としています。バイオディーゼルについては、EUを中心に年間150億リットル生産されており、その多くは、菜種等が使われています。また、近年、バイオディーゼルの原料として注目されているパームヤシの生産量が、マレーシアやインドネシアを中心に増加しています。パーム油の原料となるヤシの生産面積は、熱帯林を転換する形で1970年（昭和45年）の326万haから2008年（平成20年）には1,462万haまで増加しています（図1-2-11）。

　また、これに加えて、食料需要の増加等の背景もあって、近年、アフリカ、南アメリカ、東南アジアの熱帯地域を中心に農地面積が拡大して森林面積は減少する傾向にあります（図1-2-12）。森林蓄積量（樹皮を含む生木の体積の総量）についてみてみると、1990年（平成2年）から2010年（平成22年）にかけて、北・中央アメリカ及びヨーロッパでは森林蓄積量は増加する一方で、アフリカでは830億m³から770億m³に、南アメリカでは1,915億m³から1,772億m³に、東南アジアでは1990年の324億m³から2010年の290億m³に減少するなど、熱帯地域の森林を中心に森林蓄積量の減少傾向が続いています（図1-2-13）。さらに、違法伐採又は公的な機関の把握できない森林伐採は、公的な統計データに反映されないため実際の森林伐採量は公表されている数値より高いことが懸念されています。

　これらの森林資源の減少が見られる地域においては、森林資源管理に関する貧困対策などを含む森林ガバナンスの強化が求められます。また、バイオエタノール・バイオディーゼルといったバイオ燃料については、トウモロコシ、サトウキビ、パームヤシ等を原料とする場合には食料との競合等が懸念されることから、食料と競合しない廃棄物系バイオマスや、未利用バイオマスの導入が重要であり、これらに関する技術開発が求められています。


食料需給の変化と水資源の枯渇

　経済成長が社会の資源消費のあり方を変え、環境負荷を増加させる可能性がある例として、食生活と食料需給の構造変化があります。経済成長とともに、穀物等の植物由来の食料を中心とした食生活から畜産等の動物由来の食料に嗜好が変化する傾向が指摘されています。

　食料の生産量は人口増による需要量の増大に伴って1970年頃から2007年までの間に約2倍になり、その一方で耕作地面積の拡大をもたらしました。1990年代に入ってからは、耕作地面積の拡大傾向は止まっているものの、単位面積あたりの穀物の収穫量が増えたため、穀物の生産量は増加し続けています（図1-2-14）。

　また、世界の人口一人当たりのカロリー供給量は1961年（昭和36年）の約2,200kcal/人から2007年（平成19年）の約2,800kcal/人まで増加しており、世界全体としての栄養供給状態は改善されつつあると考えられます。ただし、この点については、世界的に栄養不足の人口が依然として高い水準にあることから、食料の偏在性が問題とされています。

　この間のカロリー供給の構造の変化については、動物由来の食料によるカロリー供給の割合が1961年（昭和36年）の15.4％から2007年（平成19年）の17.2％までやや増加しているものの、全体としては、穀物等の植物由来の食料生産の増加によるものと考えられます（図1-2-15）。

　一方で、近年経済成長の著しいアジア地域においては、これとは異なる傾向を見ることができます。近年、アジアのGDPが世界のGDPに占める割合は、1970年代には17％程度であったのが、2009年（平成21年）には28％まで上昇しています。この間のアジアにおけるカロリー供給の構造の変化を見てみると、1960年頃から2007年にかけてカロリー供給総量が約1.5倍に増加し栄養状態が改善される傾向にある一方で、1970年（昭和45年）に動物由来の食料によるカロリー供給の割合は7％程度であったものが、2007年には15％まで上昇しています。この傾向は東アジアにおいて顕著であり、カロリー供給の総量は約2倍、動物由来の食料によるカロリー供給の割合は1970年の7％から2007年の21％まで3倍に上昇しています（図1-2-16）。

　国連世界水資源評価及び計画（WWAP）のレポートによると、一般に、同じ水量を用いて畜産物と穀物を生産した場合、畜産物の方が非効率的であるとされており、水1m³で生産できる小麦が0.2～1.2kg、トウモロコシが0.3～2.0kgであるのに対して、牛肉は0.03～0.1kgとなっています。今後、2050年までの間に、特に東アジアを中心として、飼料穀物の需要増大に由来する穀物需要の増加が見込まれており、これによる水資源の欠乏が懸念されています（図1-2-17）。実際に、南アメリカの西海岸やアフリカ、アジアを中心に水資源が欠乏している地域が広く分布しており、これらの地域において過剰な水利用がなされた結果、水不足による人の生活に重大な影響を与えるだけでなく湖沼などの湿地帯の水位が著しく低下している事例が見られます。

　これらのことを考え合わせると、経済成長に伴う食生活の変化が、水資源の需給に影響を与え、結果として環境・経済・社会の広い分野に悪影響を与えるおそれがあると考えることができます。我が国の水資源に関しては、これらの世界的な水資源の状況も踏まえつつ、水資源及び水源の保全を図ることが重要です。

地下資源の採掘と環境負荷

　鉱物資源や化石燃料といった地下資源は有限であり、これらの枯渇性資源について、現時点での確認埋蔵量から年間生産量を割った可採掘年数は、鉄鉱石が70年、鉛が20年、銅が35年、金が20年、クロムが15年、石油が46年とされているように、その多くが100年を下回っています（図1-2-18）。現在の生産ペースが続くと、現在の世代に対して地下資源の安定供給が困難となる可能性に加え、将来の世代に資源を残せないという事態が生じる可能性も否定できません。

　また、地下資源は、生産の過程で多くの資源が投入され、多くの不要物が発生します。技術的に採掘可能な地下資源であっても、採掘が困難な場所にある、又は、有用金属の含有率が低い低品位の地下資源を採取する場合には、生産に必要なエネルギーをより多く要する上、不純物が環境へ大量に廃棄されることから、大きな環境負荷を与えることとなります。これは、隠れたフローとも呼ばれており、地下資源に係る持続可能性を検証するためには、採掘のために投入される中間資源や、廃棄される不純物の量が与える環境負荷についても評価することが重要です。

　我が国においては、地下資源の利用に関する技術進歩によって省エネルギー化や省資源化が進展しているものの、依然として様々な枯渇性資源が大量に消費されています。中でも、エネルギーとして消費された後は再利用することができない化石燃料や、人間活動に伴う消費量が非常に多い鉄や銅、有用性が高い一方で希少性も高いレアメタルやレアアースなどの鉱物資源の消費のあり方が、今後、私たちの将来世代に与える影響は大きいと考えられます。

　これについて、鉱物資源として銅を例に考察します。銅は電線や伸銅品として、建設・電気機器・工業機械・自動車などの輸送機器・消耗品の分野で利用されており、経済的な発展のための基礎となる鉱物資源として重要な役割を担っています。しかし、世界的に地域偏在性が著しく、上位10鉱山の生産量は世界生産の34％を占めています。たとえば、10百万tを越える埋蔵量を有する8つの銅鉱床の内、6鉱床はチリに集中しており、銅資源の安定的な確保の観点からは、これらの大鉱山による生産量の維持が重要です。

　一般に、鉱山から採掘した粗鉱の品位は0.8～3％程度であり、粗鉱を精製した精鉱でも4割程度であると考えられますが、これらの現在操業中の世界の主要な鉱山で銅鉱石の品位低下が指摘されています（図1-2-19）。我が国に輸入される銅鉱石の品位についてみてみると、2001年から2008年までに約32％から約29％まで低下しています（図1-2-20）。これは、地表部の高品位鉱石を掘りつくし、鉱床深部の低品位を採掘する場合が増えていることが原因の一つと考えられています。

　銅鉱石の品位の低下は、銅の単位あたりの生産に伴う廃棄物や銅の精製に必要なエネルギーの増加を意味することから、鉱物資源の採掘に伴う環境負荷を評価するためには、これらの隠れたフローを含めた関与物質総量（TMR：Total Material Requirement）についても考慮する必要があります。TMRの推移を見ると、2001年以降、世界の銅鉱石の生産量に大きな変化はないもののTMRの値は増加していると考えられ、銅鉱石の品位の低下に伴う環境負荷の影響が懸念されます（図1-2-21）。

経済の発展と環境負荷

　ここまで、個別の人間活動とそれに伴う環境負荷について見てきました。最後に、人間の経済・社会活動と環境負荷を、総合的に見るために、経済成長と、※エコロジカルフットプリント及びCO₂排出量との関係について見てみましょう。

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※エコロジカルフットプリント
人間の生活がどれほど自然環境に依存しているかを分かりやすく示す指標。「人類の地球に対する需要を、資源の供給と廃棄物の吸収に必要な生物学的生産性のある陸地・海洋の面積で表したもの」として計算する。
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　私たち人間が、持続可能な発展を達成するためには、これまで互いに並行するように増大してきた経済成長と環境負荷を分離すること、つまり、環境負荷の伸び率が経済成長を下回り、経済成長による環境負荷がかかっていないというデカップリング（decoupling）の状況に持っていくことが重要です。

　世界のGDPの伸びと世界の二酸化炭素排出量の伸びとの相関を見てみると、GDPの増加に伴って、二酸化炭素の排出量が増加していることがわかります（図1-2-22）。GDPの伸びと二酸化炭素の排出量の増加は、相対的にはデカップリングが進んでいる状況ですが、絶対的なデカップリングが進んでいるとはいえない状況にあります。

　世界約140カ国について、GDPとWWFが2010年（平成22年）に公表したエコロジカルフットプリントの数値との相関を見てみると、一人あたりのGDPが高い国については、エコロジカルフットプリントの値も高い関係にあることがわかります（図1-2-23）。エコロジカルフットプリントは、人々の資源の消費量と自然の生産能力とを比較したもので、人間活動による環境負荷について、資源の再生産および排出物の浄化に必要な面積に換算して示した数値とされており、世界においては依然として経済の成長が自然の再生能力に負荷を与えていることが示唆されます。

　　”
（出典：平成23年度版　環境白書より　URL：http://p.tl/Yces　）

随分と長くなってしまいましたが(;;;´Д｀)、最後までお付き合い頂きありがとうございましたm(_ _)m

　次回は、日本における持続可能性を取り上げる予定でございます。

　ということで、See You Next Blog！